オンラインストアーの台頭により、実店舗を持っている小売店が大打撃、と言われて久しい状態です。実際にオンラインショッピングのセールスが2018年では$500ビリオンになったと言われていますが、それでもアメリカ国内の全セールスからすると、10%でしかないのが現状です。

とはいえ、2019年は大手小売りチェーン店が数百件の店舗を閉めた年でもありました。リサーチ会社の報告によると、合計で9,272店が閉店したそうです。2018年の閉店件数が6,897店舗だったのと比べると、かなりのアップと言えます。

多くの店舗を閉店した小売店としては、Payless Shoesource(ペイレス・シューソース)という安価な靴の専門チェーン店は、2019年2月に倒産申請をしてから、全ての店舗を閉めました。また、つい最近は、Pier1 Imports(ピアワン・インポーツ)というホームグッズの小売りチェーン店は全米で942店舗を展開していましが、その半数にあたる450店舗を閉めると発表がありました。2015年には株価はおよそ300ドルでしたが、最近は5ドルあたりでしたので、その不調の様子が伺えます。

ある意味、2019年は好調な小売店とそうで無い小売店の明暗が大きく分かれた年とも言えます。実際に2店舗が閉店しても、1店舗新しい小売店ができている、というデータが出ています。特に実店舗の数を伸ばしていると言われているのは、Dollar General(ダラー・ジェネラル)、Dollar Tree(ダラー・ツリー)、Family Dollar(ファミリー・ダラー)とわれるディスカウントショップです。Dollarと名前がついていますが、日本でいう100円ショップとは違い、Walmartの小型版といったところで、地方への展開を加速していました。一部の消費者は、バリュー重視になっている傾向とも言えます。

2020年のメーカーの傾向としては、Direct to consumerと言われるブランディングを大切に、消費者への直接販売を通して、消費者の近くでビジネスをするメーカーのビジネスモデルが伸びている一方で、勢いがあるディスカウントストアーへbrandless(ブランドレス)で、それなりの商品を安価に大量に提供するメーカーとの2極化が進みそうです。

松浦

Keiko Matsuura
Keiko Matsuura 商品販売サポート部門ディレクター