Kato Manami
※2023年5月発表のWFH Research調査結果を参考にさせて頂いております。
このデータは米系企業も含めたデータですが、日系企業のお客様から日々お聞きする完全出社・ハイブリッド・完全在宅の割合と近い数字です。この中で特に注目したい数字がハイブリッドの45.7%という数字。雇用主側、従業員側のそれぞれのご意見は以下の通り。
従業員から→→自宅の方が業務効率が良かったのに..出勤が必要ならそれなりの目的やメリットが欲しい!雇用主側は→コロナ前は出社してたでしょ、、 対面のコミュニケーションを促したい！
などお互いの主張が存在しているようです。それぞれのご意見に納得できる点があり、お互いの意見に歩み寄ろうという状況がこのような折衷案を生み出しており、事実、次にご紹介するデータにもその傾向が 現れています。
企業と候補者がお互いに求める事柄に乖離（給与・ベネフィット などを中心に）がある状況は今に始まったことではありません が、雇用主側の歩み寄りが見て取れます。
次回の記事では、在宅勤務を認めざるを得ない企業側の理由について推測したいと思います。
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